サラリーマンとして働くなら外資系が圧倒的に働きやすい　【働き方改革実行済み】

こんにちはJackです。

私は今ドイツ系の企業で働いています。転職活動中ですが、次に働く会社も外資系企業の同じ職種と決めています。今働き方改革が注目されていますが、組織を一社員の立場で変えるというのは大変難しく、日本の会社での多くの不満は外資系に転職すれば解決する可能性が高いと思っています。なぜ私が外資系企業で働くのかをこの記事で解説していこうと思います。

なお、日本ではなく海外で働くという選択肢もあるのですが、日本にある外資系企業で働いていれば、それなりに良い仕事環境が手に入り、かつ日本のおいしい食事もいつでも安く食べられて最高だと思います。海外生活は食事、文化、言語等いろいろ大変ですから…

「海外ニートの海外就職日記」という今は閉鎖されてしまった伝説的なブログが私の仕事観に大きく影響しています。海外ニートさんは日本ではどこの会社でも無能扱い、パチプロで生計を立てていたのですが、これではいかんと一念発起をしてオーストラリアのパースに留学しました。語学学校の友達とフットサルをしてゴールをしたのを機に自信がつき陰キャ脱却。バスが反対車線側のバス停に来てしまって運転手が「おーい、間違えちゃったこっちに来て乗ってくれ」という寛大な環境にカルチャーショックを受けて、細かいことに厳しすぎる日本よりも海外で生活、仕事をすることを決意しています。

彼はオーストラリアの語学留学をきっかけに海外での就職を目指してシンガポールで日系企業に勤務しました。しかしそこの日本人駐在員の対現地人と対日本人へのダブルスタンダードにうんざりし、最終的にはシンガポール現地の会社に就職、また現地の人と結婚しハッピーエンドを迎えています。しかしこの海外ニートさん、日本企業や日系企業で働く人をあおりにあおっていくスタイルだったため、嫉妬深い2ch民に住所などの個人情報を特定されたとかで、ブログが閉鎖されてしまいました。

かつて私がタイの日系企業でインターンをしていた時は、タイに進出してきた日系企業の採用のお手伝いをしていました。日本で従業員が数千～1万いる上場企業でもタイに進出したばかりの時は数人からのスタートで、現地では全くの無名、採用は簡単には行きませんでした。その会社をよく知る日本人だったら応募するのになぁと私は思っておりました。

実はこれ、逆のことが日本でも言えます。東証一部上場企業を目指すよりもEURO NextやNYSEで上場している超一流企業の日本支社で働くという選択肢も大いにありなのではないかと。そちらの方が仕事環境も断然マシです。

日本における上場企業の数は3,674社(2019/7/1現在)ありますが、うち外国企業は5社しかありません。一方で海外で上場していて日本に支社を置く会社もたくさんあります。

「日本にある会社の中で大企業はわずか0.3%しかない。就活生は99.7%を占める中小企業の中で優良なものを見つけなさい」というような話は聞いたことがあるのではないでしょうか？一方で、外資系企業に注目する人は少なすぎます。外資系企業に勤務することでどういったメリットがあるのか詳しく解説したく思います。

前置きがやや長くなってしまいましたが、以下本記事の目次です。

1. 外資系企業の全体図の解説

そもそも外資系企業ってどこにあるの？というレベルでなじみがない人も多いかと思います。

下の表を見てください。経済産業省が調べた外資系企業の都道府県別分布です。ほとんどが東京・神奈川を中心としたところに集中しています。近畿や中部はごく一部です。東京と神奈川で企業数ベースで77％を占めます。特に地方に住んでいる方は「外資系企業に勤務しています」という人を見たことすらないのではないかと思います。

株を始めるならまず全体図から把握しろ。とは私が大好きな「インベスターZ」の格言です。これはかの有名な東大受験物語の「ドラゴン桜」と同じ作者の作品ですね。さて、上場企業が何社あり、いくつの証券取引所が存在して…という全体像から把握することは大事ですね。日本に外資系企業ってどれだけあるのよ?というところから始めたいと思います。

外資系企業のリストってどこにあるのでしょうか?まずはウィキペディアを見てみましょう。

https://ja.wikipedia.org/wiki/日本の外資系企業の一覧

適当にサ行を見てみましょう

はい、ではそれぞれの会社の情報を表にまとめてみましょう。

一つ一つ会社の規模などを調べてみたら、なかなか規模の大きい立派な会社です。上場企業や売り上げの大きい大企業を調べる人は多いですが、外資系企業を当たる人は少ないのでこういったことを地道に調べていけばチャンスが眠っているかと思います。

調べ方としては、ウィキペディアでもよいのですが情報がやや古く、今回調べた会社のうち2社はすでに別の会社に買収されていました。

私のお勧めは、商工会議所のホームページを確認することです。在日英国商工会議所、在日米国商工会議所に参加している会社は日本で事業をしているからです。在日英国商工会議所のリンクはこちら。なお、海外で上場しておらず、欧米人が日本で起業した会社や、外資系企業を対象とした事業をしている日本の会社も含まれています。英国企業だけでなく欧米の企業全般が入っていますが、日本で事業をしている会社というフィルタリングになります。

ドイツやフランスの在日商工会議所なども確認するとよいでしょう。German chamber of commerce in Japanなどと検索すればOKです。

2. 働きやすい理由

2-1. 無駄なルールがない

一般的に日本の常識外国の非常識に当てはまるようなルールはないことが多いと思います。会社によって違うと思うのですが、ここでは私の例を紹介します。

日系企業に存在する慣習で外資系企業だったら絶対にあり得ない例の一つで、「鉄道の遅延証明書を5-10分の遅刻のために確保する必要がある」というのがあります。

以前中身が日本企業の中華系企業で働いていたとき、そこではフレックス制度があり朝10時までに会社に来れば良いのに、基本勤務時間とされる9:15-17:45の朝9時15分に少しでも遅れたら遅延証明書を人事に渡す必要がありました。

そもそもフレックスで朝10時までに出社すれば良いのにそんなルールがあることがおかしいですよね。書面通りのルールと実際の運用に違いがでるのが日本企業の特徴かと思います…5-10分程度会社の出社が遅れたからといって、工場の製造ラインの作業者ならともかくパソコン使って仕事するようなオフィスワーカーならば全く必要ないです。

私が転職活動で様々な会社を受ける中で聞いた話だと、日本に工場があるとかるフランス企業の東京オフィスでは、会社の制度としてフレックスは導入されていませんが、定時が朝9時のところ、朝9時半までに会社にくれば大丈夫という暗黙のルールがあると聞いたことがあります。

30分程度遅れることは人間なら誰でもあるというのが、外資系企業社員の共通認識になっているからだと思います。

日本企業にありがちな遅刻にやたらうるさい人はあなたの周りにいませんか?今公務員をやっている友人が大学時代遅刻にものすごく厳しくて声が大きかったです。彼が行っていることはまぁ正論ですので彼の意見にみんなが同調、遊びのサークルの集まりにも関わらずたかだか10分程度の遅刻ですごく冷たい目をされてしまうというとても息苦しい雰囲気でした。外国人でそういう人は私は見たことありませんし、外国人の数が10％もいればそういう雰囲気にならずに住む可能性が高いです。

遅刻に対しての慣用さだけでなく、家族のために早退しても問題と捉える人はいないですし、「入社何年だから誰の方が偉い」といった面倒くさいやつや、出身大学を気にするやつもいないです。

仕事が終わったらさっさと帰ることができ、他の人の仕事を手伝うなんてことはしないし、人の電話をとることもしません。どうせ担当でないと対応できないのに、「今○○は外出しております」というやりとりははっきり言って無駄で、外資系企業だと電話して誰も出ないということはよくあります。電話に出なかったら留守電を残す、SMSをする、または本人に直接メールをすれば良いわけです。

2-2. 外国人が多いと休みが取りやすい

日本にある外資系企業というのは、欧米系の会社が多いです。韓国人や中国人は日本人と同化していますし、彼らもワーカホリックなのでアジア系企業で同じことが言えるかは分かりませ。

しかし欧米系の企業であれば2週間程度のバケーションを取るのは普通にできます。そもそも日本支社で働く欧米人が帰省したら数週間～1ヶ月の休みは普通ですし、海外拠点と仕事していたら各拠点の人が数週間の休みを取るのが普通という環境なので日本だけ長期休み不可というのはまずないです。

また、外資系企業には留学していたり、海外駐在を経験して日本のやり方に不満をもって外資に来たという人、また海外旅行が好きな人も多いので日本人でも長期休みをとる人が多い傾向にあります。

2-3. 同調圧力がなく、飲み会が少ない(家族との時間を大切にできる)

外資系企業であっても、お客さんが日本企業で接待をするだとか、本社などからビジターが来たときに夜食事に行くことはあります。あっても月１回あるかないかくらい。営業職でなければかなり少ないと思います。

総合商社から転職してきた人は、前職で週2-3回は飲み会があったとのことですが、今は会社の飲み会がないため早くかえって早く寝て、朝サーフィンをしています。

本質的な考え方の違いとして、飲み会を通じた人間関係作りを仕事の一部と考えたり、積極的に同僚や上司と飲みに行く行為が人事的に評価されるべきだと考えている人は皆無です。

自分のタイミングで参加して、途中退席も可、2次会に行くのを強制されるような乗りは全くありません。

バブル世代のおじさんや、日系企業から転職したての人はそういうノリがないことになれてないこともありますが、そういうひとは嫌われる傾向にあるのであまり問題にはならないと思います。

3. 外資系はなんか嫌だ、不安だという意見

3-1. クビになりやすいのではないか

外資系企業はクビになりやすいのではないかという不安を持つ人もいるかと思います。欧州企業はゆるく米国企業の方が厳しい傾向にあると思います。また、コンサルの会社など給料が高いほど仕事の成果に対しての目も厳しくなります。

日本の法律ですぐにクビにできないとはいえ、簡単に解雇を言い渡してしまう会社もあり、「IBM　ロックアウト解雇」などで検索すると恐ろしい話もあります。

とはいえ求められる仕事をしてなかったら会社を出て行くように言われるのは当然ではないでしょうか?会社が家族であるだとか、一生かけて一つの会社で働くべきだといった昭和的価値観は即捨てたほうがよいです。

別に一つの会社でうまくいかなくても別の会社に就職すれば良いわけで、外資系勤務する人は数年単位で会社を渡り歩く人も多く、クビになっても大した問題ではありません。

逆に、外資系企業であればすぐにクビの成果しか出していないのに年収1000万円を超えて転職もしたことがない40-50代であればその会社の業績悪化によるリストラ、45歳での役職定年、早期退職を促されたときにどこにも行くことができません。高給に合わせた生活水準、住宅ローンを組んでいたら一気に破綻します。

労使は本来対等な関係であり、仕事で会社に貢献することで給料をもらうわけですから、そこをシビアにみられる環境にいたほうが自分の能力と給与が乖離したりせず、また適度に転職することにより柔軟性もあるためリスクは逆に低いと私は思います。

3-2.  福利厚生が少なく実際の給与はそれほどでもない

福利厚生は会社によりますが、日本企業よりは少ないことが多いように思います。GoogleなどのIT企業やP&Gなどのホワイト企業は別にして、製造業でいうと外資系企業は福利厚生は少ないです。

したがって、会社内でしっかりと給与交渉をすること、および転職の際も給与をきちんと上げることを心がけることが大切です。

製造業では会社によりますが年棒を12分割で払う、または14分割にしてボーナスの時に2ヶ月分の給与を払う外資系企業が多いです。賞与は年収の5-15%程度。賞与は会社の業績などでほとんどもらえないことが多いので、基本給をできるだけ多くもらえる会社を選ぶことが大事です。

3-3.英語ができない

 英語ができなくても働ける外資系企業も多くありますが、その場合従業員の多くが英語のできない日本人で会社の文化も日本的になることが多く、あまり外資系企業で働くメリットがないように感じます。

私のいとこが働いていた某ドイツ系ソフトウェアの会社では東京オフィスに150人ほどいましたが、英語を使う機会は一部の人を除き日常的にないという環境でした。そこではフレックス制度があったものの、会社に来る時間が遅めの人などは、「あの人ちゃんと仕事してるの?」などと陰でこそこそ言われる環境だったそうです。これでは日本の会社と同じで外資系企業で働くうま味が全くありません。他人の仕事時間を気にせず仕事の成果だけを見られる環境こそが外資系企業であると思っています。

英語を日常的に使う仕事を選ぶと、日本人であっても英語ができる人は留学経験者、帰国子女など非日本人的な考えの方が多いので自然と社内の環境も英語できない人ばかりの会社とは大きく変わってきます。

英語の学習についてはまたどこかで記事を書こうと思いますが、30代であればセブ島留学などで英語力を身に付けた例は私の周りに多くいます。仕事を辞め35歳でカナダにインターンシップに行き、帰国後外資系人材紹介企業に転職した方。30代後半でセブ島に3ヶ月の留学をして英語力を磨き米国IT企業に就職した方など、英語は本気になれば必ず身に付きます。

4. まとめ

優良な企業も多く存在し、グローバルな環境と、仕事に関係のない細かいルールにしばられない自由な雰囲気で働けるのが外資系企業の魅力です。日本企業から外資系企業に転職してきた人の多くはもう日本企業に戻れないと言う方も多いですし、日本在住の外国人(主に欧米人中心)が集まる場所にいっても、日本企業ではもう働きたくないという人がほとんどです。

今働き方改革などで職場の環境をよくしようとしていますが、すでに働き方が改善されているのが外資系企業というのが私の認識です。